今後、大雨の頻度は引き続き増加する可能性がかなり高いと予測されています。気象庁では、日本においても、100年後と現在とで比較すると、200mm以上の日降水量の年間日数は、ほとんどの地域で増加すると予測し、また、最大日降水量（年間で一番降水量が多い1日の降水量）は多くの地域で1.1～1.3倍に増加するとしています。
日本の国土は、地形、地質、気象等の面できわめて厳しい条件下にあります。全国土の約7割を山地・丘陵地が占め、地震や火山活動も活発である上に台風や豪雨等に見舞われやすい。河川は急勾配であり、降った雨は山から海へと一気に流下することから、洪水の危険性が高い。さらに、洪水時の河川水位より低い約1割の土地に、全人口の約2分の1、総資産の約4分の3が集中しており、洪水の影響を受けやすい状況にあるのです。
このような国土条件を克服するために治水対策を進めてきましたが、依然として十分とは言えない状況といえます。例えば、大河川においては30～40年に一度程度、中小河川においては5～10年に一度程度発生する規模の降雨に対応できる治水安全度を当面の目標としていますが、現在はその約6割程度の整備状況にとどまっている状況なのです。
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